オリンピックとNew Media

 

    IOC（国際オリンピック委員会）が中心となって設立した大学院、AISTSの１つの特徴として「スポーツテクノロジー」の講義をカリキュラムに入れている所にある。４月は、IOC、Youtube、Crystal CG International、EKSから各メディア担当者が「New Media」の講義に来てくれた。Crystal CG InternationalやEKSは「イスタンブール」のコンサルティング会社であり、IOCとの強い繋がりを印象付けるように「イスタンブール招致関係者」がAISTSに度々来るように感じる。

 

 　 さて、本題の講義については、「オリンピックとNew Media」、「IOCの次なる挑戦について」である。2000年シドニー五輪時から長らく議論されてきた「インターネット中継」問題。ネット放送は、IOCが巨大五輪の基本的な枠組みとして築いてきた「国別放送」「テレビ局独占」という大前提を覆す恐れがあるとして懸念されてきた。しかし、ロンドン五輪時にNBC五輪特別サイトのページビュー（PV）の観点から一定の成功を収めると、IOCは「インターネットビジネスの可能性」について本格的に認識し始めた。講義のポイントは、今後、IOCはこのまま「インターネット放映権」をテレビとのセット販売で行くのか、独自の新しいビジネスモデルを構築するのかに焦点をあてる形となった。結論から言うと、彼らは「現時点では、まだ分からないが次回の2020年以降のオリンピック放映権契約時に少なからず変化があるのではないか」という見解のようだ。

   そもそも、「テレビ放映権料」がIOC収入の50％近くを支える巨大五輪の根幹となり、テレビ局が「IOCのお得意様」になったのは、1984年ロサンゼルス五輪の組織委員長であるピーター・ユべロス氏の五輪改革の成果である。結果、過去赤字続きで各都市から不人気であった「オリンピック」は、ロサンゼルス五輪で黒字化へと導かれる形となった。それ以降、テレビ局の意向は、競技方法を変える程、優先順位が高いものとなった。

   しかし、近年、IOCのテレビ局に対する優先順位が変わってきているのではないかと思わされる事項が、講義を通し私なりに検証した結果、３点あるように思う。

　まず、1点目は、今年の2月IOC理事会で決定された「レスリングの除外候補」問題。「レスリング」は、米国の人気スポーツである。そして、米国向け放映権を持つNBCは、14年ソチ冬季から20年夏季大会まで43億8000万ドルで契約している上、国際的普及、チケット売上、テレビの視聴率の観点から26競技から最下位になる事はとても考えにくい。IOCが五輪全体の選手数を減らすため、国際レスリング連盟に競技種目統一の対策を求め、その対応が鈍かったのは分かるが、テレビ局の意向を考えれば、「除外候補」という屈辱的な烙印を押すことは少なからずできないはすである。これに対して、もちろん、米国オリンピック委員会は、全力で「レスリング」のオリンピック種目復帰にサポートすることを約束している。

　そして、2点目は、上記にも記載しているが、IOCがロンドン五輪時に、「インターネット本格中継」を容認すると同時に、動画サイト「Youtube」向けにオリンピック映像を無料提供した点である。もちろん、多額の放映権を払っているNBCは猛反発したが、これには、近年、IOCが最も力を入れている「若者のスポーツへの取込み」という課題を優先させた事に他ならないと考えている。理由として、「Youtube」は基本的に、10代、20代といった若者世代に最も使用されているNew Mediaであるからだ。

　3点目は、2018年韓国・平昌、2020年日本・東京というアジア連続開催になるかもしれないという点が意外に問題視されない点である。当然のように、多額の放映権を払っている米国NBCは「リアルタイム」放送の為、時差があるアジアの連続開催は避けたいところである。しかし、私がローザンヌに来てこの４ヶ月、様々なオリンピック関係者と「2020年の招致動向」について話を重ねている限り、1度も東京のデメリットとしてこの問題を指摘された事がない。

   

以上の３点から、あくまでも主観的な見解になるが、IOCの優先順位はテレビ主体のビジネスモデルからNew Media主体のビジネスモデルに変わろうとしているのではないかと講義を通して感じた。是非、次回の2020年以降のIOCとテレビ局との契約内容に注目したいと思う。